国内外のスポーツくじについて種類や賞金、税金の体系などに関して解説

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日本国内におけるスポーツくじと聞くと、TOTOやBIGなどのスポーツ振興くじのイメージを持たれる方が多いと思いますが、実は一口にスポーツくじと言っても複数の体系が存在します。

本記事では日本人が参加することのできるスポーツくじの種類やその賞金、税金の体系に関してを紹介していきたいと思います。

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スポーツくじの種類と違いを整理しよう!

上述の通り、スポーツくじには主に二種類の形態が存在します。

この形態は

  • スポーツ振興くじ(TOTO / BIGなど)
  • オンラインブックメーカー

の2種類が主となっています。

スポーツくじの基本である、勝敗の予想結果に応じて賞金を受け取るという点では両者とも共通していると言えますが、賞金額や倍率(オッズ)の透明性という点で非常に異なるということができます。

賞金の分配方式には、パリミュチュエル方式と呼ばれるものとブックメーカー方式と呼ばれるものが存在しています。

パリミュチュエル方式とは?

パリミュチュエル方式では、胴元は自らの利益を最初に引いた後に賞金の分配を行います。

あるスポーツの結果を予想する1万円のくじで参加者は100人 (=100万円の賞金プール)があるとします。

胴元は自身の利益(例えば50万円)を引いたうえで当選者に対して50万円のプールから当選者数で割って倍率を決定します。

例えば、当選者が2人であった場合、賞金は25万円となるので、倍率は25倍となります。

このように、倍率(オッズ)は後から決まるため、参加者は事前に期待値を透明にすることが難しくなります。

ブックメーカー方式では?

一方でブックメーカー方式では、胴元の利益は数%の手数料のみである上に、倍率が事前に指定されているという点を考慮しても非常に胴元のリスクが大きくリターンも大きいということができます。

同様に、あるスポーツの結果を予想する1万円のくじで参加者は100人のものがあるとします。

胴元はあらかじめ手数料を5%と決定しておき、倍率(オッズ)も事前に決定しておきます。

例えば、5倍のオッズで100人中100人が当選していた場合、胴元は1万円の売り上げであっても5万円を支払う必要があります。

このように、事前に倍率(オッズ)が確定している上、パリミュチュエル方式と比較しても非常に透明性が高く、期待値の高い方式として注目を浴びています。

オンラインブックメーカーの税金は?

こちらのウェブサイトを参考にオンラインの賭け事における税金の適用方式を調査しました。

前提として、日本国内の法律下では、ほぼすべてのギャンブルにおいて税金が適用される仕組みとなっています。

※宝くじやスポーツくじでは購入の段階で40%が税金として扱われるため当選金の申告は必要とされないようです。

ギャンブルで獲得した賞金は「一時所得」という扱いになり、国税庁によれば以下のように定義されています。

一時所得とは、営利を目的とする継続的行為から生じた所得以外の所得で、労務や役務の対価としての性質や資産の譲渡による対価としての性質を有しない一時の所得をいいます。

この「一時所得」は、当選金(賞金) – 購入金額 – 50万円を元に算出されるため、結論から言うと50万円以上の当選金額であった場合、申告の必要性が生じてくるといったイメージで問題ないでしょう。

当選金の申告における特別なケースもある?

一般的なケースでは、上述の通り当選金は「一時所得」扱いとなり50万円以上の賞金は申告の対象となります。

しかし、ギャンブルを職業として行うプロギャンブラーの方々の場合、「一時所得」ではなく「雑所得」として計上される場合があり、この二者の扱いには大きな差が生じるため注意が必要とされています。

2015年の判例に、30億1000万円相当の賞金に対し、約5億7000万円分の税金の所得税の納税を求められるというケースがありました。

しかし彼は、以前に自作の競馬の予想ソフトウェアを開発し、累計28億7000万円分の馬券を購入しており、このハズレ券の購入費用が継続的な資産運用の経費として認められました。

そのため、ギャンブルによって得た所得は「一時所得」ではなく「雑所得」扱いとなり、金額は5億7000万円から5200万まで引き下げが行われました。

申告は必要?不要?

一般的に、オンラインブックメーカーを利用するケースはプロとして職業で利用する場合より、個人で行うケースの方が圧倒的に多数となっています。

そのため、当選金は「一時所得」扱いとなり、やはり50万円以上の当選金では申告をしっかりと行っていくことがベターであると考えられるでしょう。

また、銀行口座への出金や入金は、国内外のバンキングのサービスと紐づけられており、公的な記録として税務署が監視しているため、しっかりと申告を行わなければなりません。

まとめ

オンラインブックメーカーの概要から税金の適用範囲に関して、過去の判例を交えて紹介させていただきました。

スポーツくじより倍率(オッズ)やシステムに透明性があり、魅力的なオンラインブックメーカーですが、税金の仕組みを理解しておくことでより健全に楽しめるのではないのでしょうか?

 

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